先物取引とは? GMOクリック証券の先物取引のしくみをわかりやすく解説

取引のしくみ2

より少額から日経225先物取引ができる。

日経225先物取引を個人投資家でも利用しやすいように開発されたのが「ミニ日経225先物取引」取引で、2006年7月に登場した比較的新しい金融商品です。ミニに対して、通常の日経225先物取引はラージと呼ばれることもあります。

基本的な商品特性はミニもラージも同じですが、ミニの場合は取引単価や証拠金は10分の1サイズになっているので、より小額資金から取引を行うことができます。呼値(注文できる最小の値幅)は5円で、ラージの半分となっています。ミニの場合もラージ同様に、5つの限月が常時取引されています。

GMOクリック証券では「ミニ日経225先物」1枚を取引するのに必要な証拠金はわずか6万円前後です(2011年7月時点)。例えば、用意できる投資資金が70万円という場合、ラージでは必要証拠金ぎりぎりで運用することになりますが、ミニならば証拠金にも余裕が持てることになるので、資金管理もしやすくなります。

手数料の安さも大きな魅力。GMOクリック証券では「ミニ日経225先物」1枚あたりの手数料はなんと39円という格安の手数料を実現しています。

まずは少ない資金で日経225先物取引を始めてみたいという人にとっては利便性の高い商品といえるでしょう。

先物オプションお取引メモ
 
    株価指数先物取引 株価指数オプション取引  
取扱銘柄 日経225先物(買建・売建、全限月) ミニ日経225先物(買建・売建、全限月) 日経225オプション(コール・プット、売建・買建、全限月)
1単位の取引価額 日経225先物×1,000 ミニ日経225先物×100 日経225オプション価格(プレミアム)×1,000
取引手数料(税込) 1枚につき 280円 1枚につき 39円 売買代金の0.15%(最低手数料210円)
総建玉の上限 買建玉・売建玉それぞれ200枚まで 買建玉・売建玉それぞれ2,000枚まで 買建玉:上限なし
売建玉:プット・コールそれぞれ10枚まで
1回あたりの発注上限 買建玉・売建玉それぞれ200枚まで 買建玉・売建玉それぞれ2,000枚まで 買建玉:5,000枚まで
売建玉:プット・コールそれぞれ10枚まで
注文の種類 成行、指値、逆指値、対当値段*1 指値、逆指値
執行区分 なし、FAK、FOK、引け なし、引け
取引ツール PC会員ページ、レーザートレードモバトレ君はっちゅう君はっちゅう君プラススーパーはっちゅう君 PC会員ページ、レーザートレードスーパーはっちゅう君
注文受付時間 日中取引:6:30〜15:15、その他の取引ツール7:00〜15:15、ナイト・セッション:16:15〜5:30
取引時間 日経225先物、ミニ日経225先物
日中取引:8:45〜15:15 ナイトセッション:16:30〜5:30
日経225オプション
日中取引:9:00〜15:15 ナイトセッション:16:30〜5:30
最低必要証拠金 0円
必要委託証拠金 当社基準SPAN証拠金額−ネットオプション価値の総額
証拠金所要額

*1‥対当値段条件付注文の略称。価格を指定せず、注文受付時の最良気配値で約定させる注文。

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先物・オプション取引に関するご注意

日経225先物取引及び日経225オプション取引の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより元本損失が生ずることがあります。また、投資金額全額以上の損失が発生する可能性があります。日経225オプション取引では、買方が期限までに権利行使又は転売を行わない場合、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。他方、売方は、証拠金の額を上回る取引を行うこととなるため、市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されず、元本超過損を負うおそれがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますのでご注意ください。日経225先物取引及び日経225オプション取引(売建て)では、「SPAN(R)に基づき当社が計算する証拠金額×当社が定めた掛け目−ネットオプション価値の総額」の証拠金を担保として差入れ又は預託していただきます。 また、取引額の当該証拠金に対する比率は、証拠金の額がSPAN(R)により、先物取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されることから、常に一定ではありません。
GMOクリック証券
商号:GMOクリック証券株式会社 (GMO CLICK Securities, Inc.)
本社:東京都渋谷区桜丘町20番1号 渋谷インフォスタワー
設立:2005年10月
資本金:43億4,666万3,925円
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号 商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会